ハードの歴史

思い出の国私の旅は、北海道

娘の友人が北海道に引っ越してしまいました。仲良しだったので、春休みに名古屋で、その友達に会いに、北海道に出て行きました。娘は飛行機で国内旅行は初めてです。友人の金持ちは、空港まで迎えに来てくれて、いざドライブ。私も春の北海道は初めての観光シーズン以外の時期にも非常に新鮮でした。広大な敷地にまっすぐ長続いており、"鹿注意""ゴムジュウイ"なんだと表紙がいかにも北海道っぽく娘も私もゴキゲン。友人の両親との楽しい時間を過ごしました。このような観光目的ではなく、国内旅行もいいですね。
最近の女子会という言葉をよく耳にします。女子会というのは女性と集まっておいしいものを食べて、話に花を咲かせていることです。大学の仲のいい友達とだけで女子会気持ちで卒業旅行をしてみてはいかがでしょうか。おいしいものを食べて、ショッピングを楽しんだり。夜はホテルでお酒を飲みながら、大学の思い出なんかを話しながら必ず素敵な卒業旅行になりますよ。
　【ヌサドゥア（インドネシア・バリ島）＝青木伸行】東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）の外相会議は１９日、２０１５年のＡＳＥＡＮ共同体創設へ向け、政治安全保障、経済、社会文化の統合を「深化、拡大」させることで合意し、中国に事実上、南シナ海における信頼醸成、紛争予防措置の策定を突きつけた共同声明を採択した。

　冒頭、ＡＳＥＡＮ議長国のインドネシアのユドヨノ大統領は、ＡＳＥＡＮと中国が０２年に、南シナ海の領有権問題の平和的解決などをうたった「南シナ海行動宣言」に署名し９年が経過したにもかかわらず、なおも法的拘束力がある具体的な「行動規範」を策定できずにいる現状を憂慮。大統領は「とうに期限が過ぎているこの問題に終止符を打ち、次の局面に移行して、南シナ海を管理できるというシグナルを世界に送る必要がある」と強調し、行動規範策定への決意を示した。

　共同声明は、中国との信頼醸成、紛争予防のための指針と、行動規範の策定の２つを掲げ、行動規範については１１月をメドとした。

　これを受け、ＡＳＥＡＮと中国は２０日、指針をめぐり事務レベルで協議する。だが、中国側は領有権問題は２国間で話し合うべきだ、との基本姿勢を崩しておらず、協議は入り口で頓挫する可能性もある。

　また、外相会議では、行動規範の策定などを強く求めたインドネシアなどに対し、ラオスやミャンマーは中国に配慮する姿勢を示し、ＡＳＥＡＮ内の温度差も改めて浮き彫りになった。こうした情勢を踏まえ、会議後に記者会見したインドネシアのマルティ外相は、指針と行動規範の策定は「すぐに終わるものではなく、いつになるか明確には言えない」と述べた。

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　ポーランドの自主管理労組「連帯」が誕生し、ベルリンの壁崩壊とソ連崩壊につながる東欧民主化の発源地となった造船の街グダニスク。中心部から南へ４０キロ下った麦畑の中に、世界とこの国のエネルギー事情を一変させるかもしれない天然資源に通じる直径約５０センチの井戸があった。

　「６月２５日までここは一面、麦畑だった」。現場監督のコヴァルスキ・ズジスワフ氏（５４）は周囲を見渡した。コンクリートパネルが敷き詰められた試掘現場は１００メートル四方にも満たなかった。

　３５年間、天然ガスの井戸を掘り続けてきたズジスワフ氏はこの１年、「シェールガス」と呼ばれる新しい天然ガスの試掘を３件立て続けに手掛けた。「掘っているとセンサーが反応した。条件が整えば３〜５年で生産できると思う」と期待に胸を膨らませる。

　◆新技術で安く採取

　シェールガスは、シェール（頁岩（けつがん））層という泥岩に貯留する天然ガス。採算に合わないため放置されてきた頁岩に、横井戸を掘り、米国で確立された水圧破砕法と呼ばれる新技術を用いればシェールガスを比較的安く採取できるようになった。

　米エネルギー省の報告書によれば、中国、米国、アルゼンチン、メキシコの順に豊富にあり、今分かっているだけで世界の天然ガスの可採埋蔵量を４割以上増やし、世界の資源地図を塗り替えつつある。

　福島第１原発事故を契機に、シェールガスには“つなぎ役”としての期待も高まっている。

　原発の稼働停止や「脱原発依存」が先進国で広がる。しかし、風力や太陽光発電が原発の代替エネルギーとなるには膨大な時間とコストがかかる。温室効果ガスの排出量の増加を抑えながら当面の電力需要を賄うには、天然ガスを燃料とした火力発電に頼る以外選択肢はないのだ。

　◆欧州最大の埋蔵量

　カナダの石油・ガス大手「タリズマン」のワルシャワ事務所。同社幹部のトマシュ・グリゼフスキ氏が壁の地図を指さした。

　柔らかな頁岩層がポーランド北東から南西につながるベルト地帯の地下約４キロに横たわっていた。「ここにポーランドのガス消費量の１００〜３００年分に相当するシェールガスが眠っている」。欧州では最大の埋蔵量を誇る。

　米国やカナダの企業など約２５社が９３カ所の試掘権を獲得し、すでに１０カ所前後で試掘が始まっている。日本の三井物産も６月に参画を発表したばかりだ。

　今年の経済成長予測が国内総生産（ＧＤＰ）比で４％を超える東欧の新興国ポーランドだが、電力供給の９割以上を石炭に頼る。

　ワルシャワから南西１６０キロのベウハトゥフにある同国最大の石炭火力発電所。欧州連合（ＥＵ）の温室効果ガス排出削減目標をあざ笑うかのように、高煙突から猛煙が絶え間なく吐き出されている。

　この点ではＥＵの劣等生であるポーランドが、燃料を石炭からシェールガスに切り替えれば、温室効果ガスの排出量は半減できる。

　しかも、既存の天然ガスはロシアやイランなどが牛耳っているため、シェールガスは地政学上の力関係を変える可能性がある。天然ガス消費量の７割をロシアから輸入しているポーランドにとって、東欧革命後も２０年以上続くロシアへのエネルギー依存からの脱却に道を開くものだ。

　しかし、今年のアカデミー賞長編ドキュメンタリー映画賞にノミネートされた米映画「ガスランド」は、米国のシェールガス開発が進む地域で、民家の水道水が燃え上がる衝撃的なシーンを伝え、ブームに冷や水を浴びせた。

　ＥＵの欧州議会やフランスでは、水圧破砕法の安全性が百パーセント確認されるまで開発を中止するよう求める動きが活発化している。

　これに対し、ポーランド経済省のカリスキ事務次官は「飲料水に使われる地下水にシェールガスの成分が混入することはあり得ない」と力説する。

　シェールガスは、ポーランドに革命を起こすのか。

　「天然ガスをポーランドに売れなくなるロシアが反対キャンペーンの背後で糸を引いている」。５年後の生産開始を目指して一斉に走り始めたポーランド人からこんなつぶやきが聞こえてきた。（グダニスク　木村正人）

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