ハードの歴史

今、国内旅行をする場合

国内旅行をしたいと思います。今一番行きたいのは、香川県のさぬき。讃岐うどんを食べ歩く旅をしてみたいと思います。ローカルの町を歩きながら、ローカルの製麺牛を聞いて、美味しいうどんをさせていただきます。もしかしたら、どこで食べてもほとんど味は変わらないかもしれません。しかし、もし、良いおいしい讃岐うどんを作る人に会うかもしれません。国内旅行の楽しみは思いがけない人との出会いにあると思います。讃岐、行ってみたいです。
最近の女子会という言葉をよく耳にします。女子会というのは女性と集まっておいしいものを食べて、話に花を咲かせていることです。大学の仲のいい友達とだけで女子会気持ちで卒業旅行をしてみてはいかがでしょうか。おいしいものを食べて、ショッピングを楽しんだり。夜はホテルでお酒を飲みながら、大学の思い出なんかを話しながら必ず素敵な卒業旅行になりますよ。
　２０１１年度の第１回県海岸漂着物対策推進協議会本島周辺離島地域協議会（県主催）が２５日、那覇市の県庁南部合同庁舎で開かれ、離島を含めた全３３カ所の海岸一帯で漂着物の回収作業を行うことを確認した。その中で報告された漂着物に関する調査結果によると、１０年１１月〜１１年５月（１８０日間）までに県全地域の海岸に流れ着いたと推計される漂着物の重量が９７６トン、容量は１万１７４３平方メートルだった。地域別では宮古諸島地域が重量、容量とも約半数を占めた。
　調査は１０年１１月〜１１年５月に県内２３海岸に流れ着いた漂着物の重量と容量を調べ、その数値を０９年度の調査も参考にしながら県内全域に広げて推計した。
　地域別にみると、一番多かったのは重量で宮古諸島地域が４６０トン。次いで本島周辺離島地域が２１５トン、本島地域が１８４トンなど。容量は宮古諸島地域が６０４２平方メートルと最も多く、本島地域２１５７平方メートル、八重山諸島地域１７８８平方メートルと続いた。
　種類別の推計ではプラスチック類、木類、発泡スチロール類が多かった。さらに漂着物の中でどの国から流れてきたか分かっているペットボトルの国別漂着数の推計では、中国が大半を占めた。

　第６３回県中学校野球選手権大会（主催・県中学校体育連盟、県教育委員会、琉球新報社）最終日は２６日、宮古島市民球場で決勝を行い、知念が北を２―０で破り、初の頂点に立った。
　知念は三回に、無死一塁から長田佳祐がレフトオーバーの二塁打を放って１点を先制すると、この回もう１点を加えて２―０と突き放した。投げては先発の主戦右腕・島袋朝大の直球がさえ、北打線に付け入る隙を与えず７回を完封した。
　知念と北は８月４日から６日まで、長崎県で行われる九州大会に出場し、上位３校に与えられる全国大会への出場権獲得を目指す。

　京都市伏見区醍醐の池田東小にチアリーディング部が結成され、児童たちが練習に励んでいる。同部には本年度、今冬開催される小学生のタッチフットボールの試合のハーフタイムショーへの出演依頼が寄せられている。児童たちは、夏休みに筋力トレーニングを宿題にして体力づくりに励むなど校外デビューの実現に意欲を燃やしている。
　チアリーディング部は昨年６月に結成。現在の部員は、踊りが大好きな４〜６年の女子児童１４人。週一回の部活動で鏡を見て笑顔をつくることや、基本的なステップを繰り返すなど地道な練習に取り組んでいる。
　今月２２日には児童や保護者らを前に練習成果を披露した。部員たちは、おそろいの真っ赤なＴシャツ姿でポンポンを手に、自分たちで考えた振り付けを踊り、児童らの大きな拍手を浴びた。
　同小は、１２月に兵庫県で開催されるタッチフットの試合の出演依頼について、参加するかどうかを検討しており、児童たちの校外デビューが現実味を帯びてきた。
　このため、出演を夢見る児童たちは今夏、腕立て伏せなど筋力トレーニングの宿題を課すことにした。家庭での自主練習になるが、メンバーを持ち上げる「リフト」を取り入れて力強い踊りをするのが狙いという。
　５年河合萌花さん（１０）は「もっとみんなと協力して振り付けを考え、楽しく踊りたい」と晴れの舞台で躍動できる日を心待ちにしている。

　県内に避難している東日本大震災の被災者の就労確保を目的に、那覇商工会議所青年部（安里政晃会長）は２６日、ハローワーク那覇で企業面接会を催した。青年部の会員企業を中心に、建設会社や医療系、コールセンターなど１８社が参加。被災者支援カードの所有者が対象で、この日は１３人が訪れ、熱心な様子で面接を受けた。
　避難者からは「経済的な不安は大きく、どうしたらいいのか分からずに暮らしていた。このような取り組みは本当に助かる」といった声があった。同青年部によると、早急な対応が必要なため、７月中にも採用合否の結果を知らせるという。
　「日本はひとつ　企業面接会」と題し、同青年部が企画。沖縄労働局などが後援した。面接会の冒頭、安里会長は「定期的な収入がないことへの被災者の不安は大きい。義援金や物資を送るだけではなく、経済活動の場を提供することで被災者、企業側双方が喜べる」と話した。
　企業面接会は営業職や電気技術者、介護職など１８社で１０８人の求人を準備したが訪問者は多くなかった。

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