ハードの歴史

電車の風景を楽しむのも国内旅行の醍醐味

私も年を取って心が"謝罪"に向けてきたのか、列車で国内旅行に見える、何気ない風景に感動を覚えるようになった。もともと、旅行は目的地に行くまでが楽しいと昔言った人がいたが、まさにそのと販売です。海外旅行も楽しいけど、時には雲だけ表示される飛行機からの風景の醍醐味は感じられない。国内旅行の電車の中で見る風景こそ、旅の良い副産物だと思う。
最近の女子会という言葉をよく耳にします。女子会というのは女性と集まっておいしいものを食べて、話に花を咲かせていることです。大学の仲のいい友達とだけで女子会気持ちで卒業旅行をしてみてはいかがでしょうか。おいしいものを食べて、ショッピングを楽しんだり。夜はホテルでお酒を飲みながら、大学の思い出なんかを話しながら必ず素敵な卒業旅行になりますよ。
　米国GoogleのCEO（最高経営責任者）ラリー・ペイジ（Larry Page）氏は、米国Motorola Mobilityの買収発表において、「Androidのエコシステムが活性化される」こと、そしてAppleやMicrosoftといった競合による知的財産関連の訴訟リスクを回避することを狙いとして挙げている。

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　この戦略的買収は、Googleが特許訴訟に直面した場合には有効に機能するものと思われる。だが、まだ大きな疑問も残っている。長期的に見た場合に、この買収がその他のAndroidパートナー・メーカーにどのような影響を及ぼすのかだ。

　ここでは5つの疑問を挙げてみたい。

▽獲得した特許でGoogleは何をしようとしているのか

　Motorola MobilityのWebサイトによると、同社は1万4,600件以上の特許と7,000件近くの出願中特許を保有している。この特許ポートフォリオは、最近勃発しているAndroidに対する“特許訴訟戦争”に反撃するための、ちょっとした“武器庫”となるだろう。

　現在、Androidは集中砲火を浴びていると言っても過言ではない。

　例えば、「Evo」や「Desire」などのAndroidフォンを製造する台湾HTCは、近ごろ米国Appleとの特許訴訟に敗れたほか、米国Microsoftとは特許使用に関するライセンス契約を締結している。MicrosoftはHTC以外にも、米国Velocity Microや米国General DynamicsといったAndroidデバイス・メーカーとライセンス契約を結んでいる。またMicrosoftは6月、「韓国SamsungはAndroidフォンを1台製造するごとに、Microsoftに15ドルを支払わねばならない」と述べたほか、昨年10月にはMotorolaを特許侵害で訴えている。米国Oracleも、Androidを巡ってGoogleを提訴している。

　Androidに数多くの知財問題が発生するなかで、Googleは自社とAndroidパートナー企業を保護するために何らかの手を打つ必要があった。大きな疑問は、Motorolaの保有する特許が、競合他社が訴訟攻撃やロイヤリティの要求をやめるほどのものであるかどうかである。

▽AndroidをMotorolaの手から守るために、Motorolaを買収したのか

　Motorolaの特許ポートフォリオがApple、Microsoft、Oracleなどの攻撃を封じ込めるのに十分かどうかは定かではないが、報道によれば、少なくともMotorola Mobilityは自社の特許ポートフォリオの価値に自信を持っているようだ。

　先週、Motorola MobilityのCEOであるサンジェイ・ジャ（Sanjay Jha）氏は、他のAndroidデバイス・メーカーを追撃するために、自社の特許ポートフォリオを活用していきたいとコメントしていた。興味深いことに、このコメントの6日後にGoogleが同社を買収する決定を発表したのだ。

▽今後もMotorolaは“優遇措置”を受け続けるのか

　Googleにとって、Motorolaは単なるAndroidパートナーではなかった。両社は何年にもわたり、緊密な協力のもとでAndroidプラットフォームとAndroidデバイスの開発を進めてきた。最初のタブレット向けAndroidである「Android 3.0」（開発コード名：Honeycomb）を搭載した初のタブレット「Xoom」を開発したのはMotorolaだ。また、Androidがモバイル・プラットフォームで首位を獲得するうえで大きな役割を果たした「Droid」スマートフォンもMotorola製である。

　Motorola買収が規制当局の承認を受けるために、両社の関係は変わらざるを得ないのだろうか。仮に今後、Android OSの新バージョンがリリースされるたびに、Motorolaがそれを最初に製品化できるのであれば、Motorola以外のパートナーとのトラブルの原因になりかねない。ペイジ氏はMotorolaを、あくまでAndroidのライセンスを受けた独立企業として運営し、Androidはその他のメーカーに対してもオープンなプラットフォームとして維持していくと述べている。Google傘下に入ったMotorolaがどの程度の独立性を保てるのかに注目しておきたい。
Motoblurは、MotorolaがAndroidデバイスで独自に採用していたユーザー／インタフェースだ

▽Motorolaの「Motoblur」インタフェースは終焉に向かうのか

　Androidにまつわる問題の1つが、多数のスマートフォン・メーカーが、それぞれ独自のユーザー・インタフェース（UI）を採用していることである。そうしたUIの代表例として、例えばHTCの「Sense」やSamsungの「TouchWiz」、そしてMotorolaの「Motoblur」が挙げられる。

　では今後、GoogleはそうしたUIを排除して、Motorola版デバイスをAndroid標準UIのショーケースとしていくのだろうか。それは、かつて「Nexus」や「Nexus S」といったスマートフォンにおいてGoogleが目指していたゴールであり、Motorolaの製品ラインアップ全体をそのように変えていくことを考えるかもしれない。

▽他のAndroidデバイス・メーカーはどう感じているのか

　今のところ、HTCや韓国LG、英国Sony EricssonといったAndroidデバイスのメーカーは、GoogleのMotorola Mobility買収に好意的な態度を示しているようだ。Googleは買収発表のリリースの中で、各社のCEOによるコメントを引用しているが、いずれも「Googleが、AndroidとAndroidパートナーの保護に取り組む」ことへの賛意と期待を示している。そのため現時点では、Googleが多くの特許を手に入れることで、Androidがこれ以上の特許紛争に巻き込まれることを回避できると期待し、喜んでいるように見える。だが、特許紛争に対するこうした暫定的なサポートが、Motorola買収後も継続されるのかどうかを注視しなければならないだろう。

（Ian Paul／PC World米国版）


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