ハードの歴史

年1回の家族の国内旅行

できれば年1回のご家族大勢の国内旅行をするようにしている。メンバーは私達三人の姉妹とその子供たち、時には親も参加している。今年は事情がなかなかつかず、弟、甥と3人で沖縄に行った。甥は今、中学生になってしまうので、すべて揃ってなんてのはもう無理なのかもしれないと思うとさみしく仕方がない。場合によっては、夫婦だけで国内旅行にでも行こうか。
最近の女子会という言葉をよく耳にします。女子会というのは女性と集まっておいしいものを食べて、話に花を咲かせていることです。大学の仲のいい友達とだけで女子会気持ちで卒業旅行をしてみてはいかがでしょうか。おいしいものを食べて、ショッピングを楽しんだり。夜はホテルでお酒を飲みながら、大学の思い出なんかを話しながら必ず素敵な卒業旅行になりますよ。
　「最近、ご飯をちゃんと食べないの」「幼稚園、どこにするか決めた？」。川口市の川口こども園（塚原嘉陽子園長）一室にある地域子育て支援サロン「のびのび」で、幼い子供を連れた母親たちが話し合っていた。遊具がそろった施設を無料で利用できる。１歳の男児がいる川口市の主婦（２９）は「ひとりぼっちで子育てに悩まなくてすむ」と感謝した。
　厚生労働省は０７年度から、育児の悩みなどを共有してもらうため地域子育て支援拠点事業を始めた。県は、その一環として、人員や施設面での設置要件を緩めた上で、運営費の半額を助成する「サロン型」支援拠点事業を０９年度にスタート。昨年度末までにサロン型を３３カ所整備した。
　先月発表された昨年の県内の合計特殊出生率（抽出速報）は１・２９と全国で４０番目に低かった。少子化の背景について県少子政策課は、子育て期の２５〜４４歳男性の就業時間が全国で５番目に長い▽核家族世帯の占める割合が６４・４％と全国で２番目に高い−−などを挙げる。
　サロン型を含めた支援拠点の利用者は、０９年度に延べ約１６０万人。県少子政策課の加藤絵里子主査は「成果は見えにくいが、孤立しがちな親を支え長期的に虐待防止や少子化の歯止めになれば」と期待する。一方で、結婚を機に仕事を辞めた川口市の２歳児の母親（２９）は「夫は仕事で遅く、子育て中は仕事もしにくい。今のままでは２人目は厳しい」と話す。
　県内の女性の就業希望率は２６・４％と全国３番目に高い（０７年）。だが、結婚や出産を機に仕事を辞める女性が多く、０５年の労働力率（１５歳以上に占める働く人の割合）は、３５〜３９歳で５９・１％にとどまり全国平均（６３・７％）を下回る。
　上田清司知事は県議会６月定例会で「真の男女共同社会が築ければ、すごいパワーが埼玉で作られる」と述べ、女性の力で経済を活性化させる「ウーマノミクス」を提唱。県女性キャリアセンター（さいたま市）は再就職のセミナーや無料面談に加え、先月から求人開拓員を活用した独自の職業紹介も始めた。
　だが、正社員とパート・アルバイトを希望する利用者がほぼ拮抗（きっこう）するのに対し、追跡調査した利用者の雇用状況は、パートが４５％、正社員が１２％。センターの伊島順子担当部長は「子供のいる人は働く制約が多く、ブランクもあり、パートが多くなる」と説明する。
　県男女共同参画審議会の会長を務める東京女子大の国広陽子教授（社会学）は「子を持つ女性がパートだけでなく正社員で働くには行政のさらなる支援が必要。少子化対策に即効薬は無い。待機児童を減らすだけでなく、男性の育児参加を促すような仕組みを作ることも重要」と指摘する。＝つづく

７月９日朝刊

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　◇震災乗り越え７７校熱戦へ
　第９３回全国高校野球選手権宮城大会（県高野連など主催）が９日、仙台市宮城野区のクリネックススタジアム宮城（Ｋスタ宮城）で開幕する。夏の甲子園への出場切符を懸け、７７校が熱戦を繰り広げる。東日本大震災後初めての大会で、家族を失ったり、思うような練習ができない状況が続く中、震災を乗り越えようとしている球児の全力プレーが球場を沸かせそうだ。
　開会式は９日午前９時５５分からＫスタ宮城で行われ、大津波で自宅を流失した柴田の佐藤裕次主将（３年）が選手宣誓を行う。
　大会はＫスタ宮城の他、仙台市民球場（仙台市宮城野区）▽柴田球場（柴田町）▽南郷球場（美里町）▽利府中央公園野球場（利府町）▽東北福祉大学野球場（仙台市青葉区）で行われる。
　決勝は２６日午後１時、Ｋスタ宮城で行われる予定。【三村泰揮】

７月９日朝刊

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　松島町の震災復興計画を提言する同町震災復興会議（議長・阿留多伎眞人（あるたきまこと）尚絅学院大教授、１６人）の初会合が８日開かれた。町側は、津波被害が比較的軽微だったことを念頭に「近隣市町への貢献の責任を自覚し、災害時に相互応援・サポートし合える仕組みを構築する」とした基本方針案を示した。
　同町は復旧が他の自治体と比べて早く、隣接被災地の避難所や復旧・支援関係者の拠点になった経験を生かそうと、災害時の相互応援を基本方針案の柱に据えた。観光の復興は、震災当日の観光客が全員無事だったことを評価し「風評被害に負けず観光客を増やし、新しい松島を創造する」と明記した。
　初会合では委員から「世界遺産の平泉との広域連携策が必要」「特別名勝・松島の新たな保存管理方針を盛り込むべきだ」などの意見が出た。会議は４回程度開き、９月に復興計画の素案をまとめ、年内に策定する。【渡辺豊】

７月９日朝刊

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